自律型組織とプロジェクト型組織の違いは？メリットとデメリット・組織力を高める活用方法

自律型組織を知っていますか？近年注目を集めている新しい組織形態。取り入れることで、顧客対応の素早さから売上の向上につながるとも言われています。

また、プロジェクト型組織についてもこの記事では紹介しています。それぞれ特徴が違うため、必要に応じて組織体系を変えたり、同時に導入することを検討しても良いでしょう。

従来型の組織形態から新しい組織形態を取り入れることで売上アップを目指し、さらなる会社の発展につなげましょう。

自律型組織とは

ここでは以下について解説します。

• 自律型組織の定義
• 自律型組織の特徴
• 自律型組織と従来型組織の比較

自立型組織とはいったいどういった組織のことなのかを確認しましょう。

自律型組織の定義

自立型組織とは、自らの意思で判断し行動できる組織のことです。経営陣や幹部の意思決定に基づいた判断ではないため、それぞれの社員が責任を持つことになります。

自発的に考え行動することでその個人はもちろん組織の能力が最大限に発揮できるため、近年注目を集めています。

自律型組織の特徴

自立型組織の一番の特徴は、問題や課題を解決するときに自発的に考えたことを自己責任で遂行できることです。考えた意見を上司に相談してから行動に移そうとすると、どうしても時間がかかってしまうもの。それを一個人に任せることで素早い対応ができます。特に顧客からのニーズに迅速に対応をすることは、会社の信頼度をあげることにつながります。

自律型組織と従来型組織（階層型組織）の比較

自立型組織と従来型組織を比較しようとしたときにあげられるのが階層型組織です。多くの企業はこのタイプに分類されるでしょう。階層型組織には、上司と部下といった上下関係があり、何かを決めるときの権限はすべて上司が持ちます。

そのため、行動に移すまでに時間がかかってしまうというデメリットがあげられます。自立型組織では、自己責任ではあるものの権利を社員がそれぞれに持てるため、すぐに行動に移すことができるのです。

自律型組織のメリットとデメリット

自立型組織のメリットとデメリットをそれぞれ2つずつあげています。どんなことでも良いことと悪いことは表裏一体で持ちあわせています。

どちらも理解することで、会社に取り入れるべきかどうかの判断材料にしてください。

メリット：柔軟性と創造性の向上

誰しもに責任が持たされるため、よく考えて行動することが常日頃から求められます。これまで指示しないと動けなかった社員も、自ら考えて行動することが求められるので必然的に創造力があがります。また、個人が持つ考えをすぐに業務や事業などに反映させられるためその時に必要なニーズをすぐに取り入れられる柔軟性の高い会社となります。

メリット：意思決定の迅速化

自己責任ですぐに行動できるため、意思決定が非常に早くなります。従来型組織の場合、事業にかかわることや行動を起こすときに上司の承認が必要です。時には、上司の上司にも話を通す必要がでてきて、時間がかかってしまいます。自立型組織であれば、そういった手間も時間も省略することができるのです。素早い対応は顧客からの満足度もあがるため、売上向上にもつながるでしょう。

デメリット：コミュニケーションの課題

それぞれが自己責任で業務を進められるメリットがある一方で、相談せずに行動できることはコミュニケーション不足となる可能性があります。すると、必要な情報共有ができなかったために大きなトラブルへつながってしまうおそれがあるのです。現在の業務の進捗状況、誰が業務に携わっているのかなどを管理する必要があります。

コミュニケーション不足による問題が起きないよう、具体的にどうやって情報共有をしていくかについて決めておくことが大切です。

デメリット：責任範囲の不明確さ

大きなトラブルとなってしまった場合について誰が最終的に責任を取るべきかを決めておく必要があります。上司がいないためすべての責任は社員にあるものの、会社として責任を取らざるを得ない場面もでてくるでしょう。そういったときのためにも責任範囲を明確にしておくことが大切です。

プロジェクト型組織と自律型組織の違い

ここでプロジェクト型組織についても解説していきます。

この2つの組織の違いは、目的を達成するまでの期間や責任者がいるかどうかです。

プロジェクト型組織とは

プロジェクト型組織とは専門スキルを持つ人材を集め、ひとつのプロジェクトチームとして作られた組織のことです。目的が達成されたらその組織は解散します。よくシステム開発などで作られる組織形態です。プロジェクトマネージャーが指示を出し、組織のメンバーはそれに従って目的を達成できるよう業務遂行するという特徴があります。

プロジェクト型組織と自律型組織の特徴

プロジェクト型組織

一時的な目標を達成することが目的で、主にシステム開発を行う際に採用されることが多い組織形態です。開発するためだけに専門スキルのある人材が集められ、そのプロジェクトが達成すると解散するという特徴があり、その場限りの仲間となることもあります。プロジェクトマネージャーが指示を出すため、リーダーがいるという観点から見ると従来型組織に近いと言えるでしょう。

自律型組織

長期的な目標を達成することが特徴です。どんな会社でも取り入れることができる組織形態です。組織全体で共有した目標を達成するために、個人が自発的に意見を持ち行動しなければなりません。組織にリーダーがいないため、自己判断で臨機応変に対応することができます。定期的な会議で進捗状況を報告し、情報を共有したりさらなる改善点について検討することで、組織全体で協力しながら業務を遂行します。

組織力最大化のための自律型組織の運営方法

組織力を最大化させるために必要なのは以下の3通りです。

• リーダーシップスタイルの変革
• コミュニケーションの重要性
• 目標設定と評価の方法

自律型組織を導入する際にはこのポイントを抑えましょう。

リーダーシップスタイルの変革

従来型組織であれば、リーダーシップは上司が取るものでした。しかし自律型組織は違います。社員ひとりひとりに責任があり、自発的に動いていく必要があります。指示がないからわからないという考え方では取り残されてしまうのです。

コミュニケーションの重要性

自律型組織は注意しておかなければ、コミュニケーション不足になりがちです。そのため情報共有が不足していたためにトラブルを引き起こしかねません。気軽にコミュニケーションが取れる環境を整える必要があります。社内報でどんな業務を行っているかを掲載したり、定期的に食事会を開いたりと、社員同士コミュニケーションが取れるように工夫しましょう。

目標設定と評価の方法

自律型組織だと個人が意思決定をし行動できるため、あらかじめ具体的な目標を設定しておかなければなりません。全員が同じ方向を向くことでより大きな目標を達成することができるのです。また、それぞれが臨機応変に対応して業務を行うため、評価方法についても具体的に示しておかなければなりません。

オープン化と自律型組織

自律型組織を導入するためには必ず社員全員に情報を開示しなければなりません。

ここではその必要性と与える影響について解説しています。

オープン化の意義と方法

自律型組織を導入するには情報をオープンにする必要があります。これまでは経営陣と幹部だけで共有されていた情報も、社員ひとりひとりに伝えなければなりません。そうすることで社員は会社の問題を直視することができ、経営陣たちと同じ目線に立つことができるのです。経営に関する情報や数値をしっかり伝えることで、会社が抱えている問題を理解してもらいましょう。

オープン化が自律型組織に与える影響

これまでは明かしていなかった経営に関する情報や数値を知った社員たちは、はじめて「自分事」として問題を捉えることができます。経営陣や幹部が抱えていた悩みを社員全員が共有し、一丸となって問題解決に動き出すことでやっと組織は変革しはじめるのです。組織を変えるということは簡単なことではありません。今まで培ってきた会社の考えや、しきたりなどもあるでしょう。しかし、本当に会社を変えたいと思っているのであれば覚悟を持って取り組むことが必要なのです。

自立型組織に関するよくある質問